ダイバーシティ・コンサルタント養成講座のご案内

ダイバーシティ・コンサルタント養成講座 第6期開催のお知らせ

※ただいま第6期養成講座を開講中です。

第6期 ダイバーシティ・コンサルタント養成講座

日程
2018年
1月28日(日)、2月4日(日)、18日(日)、25日(日)、3月11日(日)
時間
各回とも10:00~17:00
会場
東京都千代田区隼町2-13 US半蔵門ビル6階 第3会議室、または、第4会議室
東京メトロ半蔵門線1番出口より徒歩1分
http://www.accea.co.jp/cr/tokyo/hanzomon/access.html

受講料
15万円(税別)
※原則一括払いですが、分割払いなど個別対応のご要望については個別にご相談ください。
※受講後、認定コンサルタント登録の際は、別途認定料3万円(税別)が必要となります。
お申込み・お問合せ
下記よりお申込み・お問い合わせください。
お申込み: http://jdio.jp/order/
お問合せ: http://jdio.jp/contact/
※定員に達し次第お申込みを締め切らせていただきます。
ご検討の際はお早めに、お申込みいただきますようご案内申し上げます。
第6期講座 無料説明会のお知らせ
月日:(※ 2017年11月15日(水)、12月20日(水)ともに終了いたしました。)
時間:19:00~20:00
料金:無料
会場:弊社事務所
〒151-0051
東京都渋谷区千駄ヶ谷5-28-10
ドルミ第2御苑704号
説明会のお申込み: http://jdio.jp/order/

 

プログラム

  • 日程
    内容
  • 第1回
    1月28日(日)
    10:00~17:00
    第1章:ダイバーシティとは?
    ・ダイバーシティの基本的な考えかた
    ・企業経営におけるダイバーシティの理解
    ・ダイバーシティを必要とする環境理解
    ・経営戦略としてのダイバーシティ
  • 第2回
    2月4日(日)
    10:00~17:00
    第2章:ダイバーシティと経営
    ・人的資源の戦略
    ・人的資源の経営ガバナンス
    ・法制度への対応
  • 第3回
    2月18日(日)
    10:00~17:00
    第3章:ダイバーシティ導入準備
    ・日本における働き方の変遷理解
    ・世界との比較
    ・今後の社会構造の変化への対応
    ・多様な人材が能力を発揮できる環境作り
    第4章:How to ダイバーシティ
    ・ダイバーシティの導入手順
    ・ダイバーシティ推進マニュアル
    ・ダイバーシティ型人材育成メソッド
  • 第4回
    2月25日(日)
    10:00~17:00
    第5章:ダイバーシティインストラクション
    ・女性の活躍推進とWLB
    ・WLBの進め方
    ・海外人材とダイバーシティ
    ・女性のキャリアデザイン
    第6章:総合演習
    ・ワークシートを使用した事例分析
  • 第5回
    3月11日(日)
    10:00~17:00
    第6章:総合演習
    ・ダイバーシティ取り組み企業事例
    ・総合演習
    ・修了式
  • ※各回学びを深めるための1時間程度の負荷を想定した課題がございます。
    また第4回講座終了時は、総合演習に使用する事前の分析、課題立案等がございます。
認定基準:以下2点の要件を満たすもの
① 当該講座を修了(出席基準4回以上を満たす)していること
② 各回講座への意欲的な参加態度、および最終課題の総合演習(レポート+発表)にて
ダイバーシティ・コンサルタントに相応しい水準に達していること

 

 

第7期 ダイバーシティ・コンサルタント養成講座【※3月中旬より受付開始】

日程
2018年
5月20日(日)、27日(日)、6月10日(日)、17日(日)、7月1日(日)
第5期や第6期で欠席した方は、振替受講が可能です。
時間はすべて10:00~17:00を予定しております。
振替の際は、該当する開催回および開催日にご注意ください。
例えば、第5期の3回目を欠席したときは、振替で第6期もしくは第7期の3回目を受講できます。

 

講座の特徴

当講座はダイバーシティを経営に活かす、つまり生産性・企業業績の向上へ活かしていくことを念頭においています。そのため、講師、テキスト執筆等は、現役で企業支援にあたっている経営コンサルタントが行っていることが特徴です。ダイバーシティの知見をもって、実際に企業支援にあたっていくことを前提に、実践的で体系化したテキストを使用します。

 

塾長

油井 文江 (ゆい ふみえ)
ダイバーシティ・コンサルタント、中小企業診断士
一般社団法人 日本ダイバーシティ・マネジメント推進機構 専務理事
株式会社 ゆいアソシエイツ 代表取締役、女性コンサルタントネットエルズ 代表
内閣府地域働き方改革支援チーム委員、経産省ダイバーシティ経営企業100選サポーター等
日本女子大学講師、中小企業診断士東京協会ダイバーシティ研究会顧問

 

講師陣

増田 雅好 (ますだ まさこ)
JDIO認定ダイバーシティ・コンサルタント、中小企業診断士
公益財団法人 日本生産性本部認定コンサルタント
経営改善コンサルティング、講師・執筆等に従事
山内 真一 (やまうち しんいち)
JDIO認定ダイバーシティ・コンサルタント、中小企業診断士
産業カウンセラー、キャリア・コンサルタント、1級販売士
製造業で種々のプロジェクトの推進・管理業務
関係会社の総務法務・人事・経営管理業務に従事
酒井 喜久代 (さかい きくよ)
JDIO認定ダイバーシティ・コンサルタント、中小企業診断士
特定社会保険労務士、産業カウンセラー、キャリア・コンサルタント
女性活躍推進をテーマに中小企業診断士理論政策研修を実施するなど豊富な知識を持つ
労働時間等働き方への提案、各種社内規程策定、人事労務全般に関する相談業務等に従事
福永 真美 (ふくなが まみ)
JDIO認定ダイバーシティ・コンサルタント、中小企業診断士
航空自衛官として防衛システムの維持・管理に従事後、中小防衛IT企業に勤務しながら
中小企業診断士としても活動中。LGBT支援専門家
八木橋 徹(やぎはし とおる)
JDIO認定ダイバーシティ・コンサルタント、中小企業診断士
1級販売士、健康経営アドバイザー、埼玉県シニア活躍推進アドバイザー
障害者支援活動、業務改善コンサルティング、執筆などに従事
岩見 真理子(いわみ まりこ)
JDIO認定ダイバーシティ・コンサルタント、ファイナンシャル・プランナー
ファイナンシャル・セミナーの他、女性の働き方、起業、マネープラン、保険の
個別相談などに従事
その他 JDIO登録講師

 

講座受講時のルールと注意事項

テキストについて
テキストは「第1回講座」の開講時に配布致します。
出欠について
毎回受付にて出欠確認を行っておりますので、忘れずに出欠を申告してください。
遅刻早退について
遅刻早退については前後30分までは出席とみなします。
30分遅刻、30分早退が重複しても出席とカウントいたします。
講座の都度出される課題について
各回講座終了時には課題が出されます。
次回の受講時にはグループワーク用に4部、事務局提出用に1部、計5部出力してご持参ください。
※出力の形式は問いません。他の人が分かりやすいように表現してください。
振替受講に臨む方へ
事前にご案内を致しますので、期限までにお返事くださいますようご協力お願いします。
出席連絡がない場合、お席をご用意できない可能性がありますのでご了承ください。
※各回課題は出席回に対して提出していただく形式をとっております。

 

認定と認定後について

認定基準について
① 出欠要件
全5回中、4回以上の出席が必要となります。
当該条件を満たしていただくと修了(出欠要件を満たした状態)となります。
② 認定要件
第4回目の講座終了に、第5回目の総合演習の宿題(事前ワーク)を出します。
第1回~第4回の受講状況と、第5回目の演習発表の状況より、ダイバーシティ・コンサルタントに相応しい水準に達しているか審査を行います。
審査結果は、講座終了から約1カ月後にご連絡いたします。
上記2要件を満たしていただいた段階で、認定候補となるご連絡を致しますので、その後、JDIO認定手続き(認定には別途3万円(税別)が必要です。)の完了をもって正式認定となり、認定登録を行います。
認定登録後は、(一社)JDIO認定ダイバーシティ・コンサルタントとして公に謳い、活動していただくことができます。
認定後のフロー
① 認定者は、(一社)JDIOが行う事業の業務斡旋を受けることができます。
※斡旋については、具体的な案件発生時に随時ご案内となります。
斡旋業務には公募型(情報を配信し受託者を募るもの)と、
指名斡旋型(得意領域等に応じ個別に案内をするもの)の2種類があります。
② 業務斡旋受託時
斡旋があった業務を初回受託する場合は、業務委託契約の締結と、(一社)JDIOの一般会員になっていただく必要がございます(年会費2万円:税別)。
斡旋を受託するまでの間、一般会員になるかどうかは個人の意思で判断していただいて結構です。
③ 脱退するとき
個々の状況に応じて会員から脱退することは自由ですし、再度会員になる事も可能です。
業務の斡旋は状況に応じて会員が優先されることがありますのでご注意ください。
※認定者には公募型案件は斡旋されますのでご応募いただくことは可能です。

 

特定商取引法表記