ダイバーシティ経営を前に!
JDIOにはダイバーシティを経営戦略に生かすノウハウがあります
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ダイバーシティの基礎1~4
JDIOオンライン講座【無料】
ダイバーシティの基礎が学べる講座(無料)をご視聴いただけます。
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JDIOオンライン講座のラインナップ
ダイバーシティの進め方 全6回 人手確保、生産性向上のためのダイバーシティ経営とは
働き方改革 全6回 第1回はYoutubeで無料でご視聴いただけます。
女性活躍 その1 全5回 生き生き能力発揮が私のゴール
女性活躍 その2 全5回 ”働き気分”を上げるチームマネジメント
アンコンシャス・バイアス 全5回 無意識の偏見を意識しよう
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ダイバーシティとは
JDIOとは 組織概要
ORGANIZATION PROFILE
事業主体名称 | 一般社団法人 日本ダイバーシティ・マネジメント推進機構 |
所在地 | 〒150-0043 東京都渋谷区道玄坂1丁目10番8号 渋谷道玄坂東急ビル2F-C |
設立年月日 | 平成28年(2016年)9月1日 |
事業内容 | (1)経営理念
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役員一覧
OFFICER
理事長 | 関 收 | 元中小企業庁長官 元住友電工株式会社 副社長 現弁護士 |
理 事 | 油井 文江 | 株式会社ゆいアソシエイツ 代表取締役 |
理 事 | 吉木 祐三 | 一般社団法人日本中小企業経営支援専門家協会 専務理事 |
理 事 | 青山 平八 | 公益社団法人全国労働基準関係団体連合会 事務局長 |
理 事 | 佐藤 一樹 | 東京都中小企業診断士協会認定ダイバーシティ研究会 顧問 |
理 事 | 廣瀬 由紀子 | 元東京学芸大学特任教授 |
理 事 | 高橋美紀 | 中小企業診断士、社会保険労務士 |
理 事 | 増田 雅好 | 中小企業診断士 |
専務理事 | 黒田 浩介 | 中小企業診断士 |
監 事 | 成田 進 | 税理士、中小企業診断士 |
入会のご案内
ABOUT MEMBERSHIP OF JDIO
正会員
当機構より依頼した者
年会費:20,000円
一般会員
当機構が行うセミナー・研修等に参加するために
入会した者
年会費:20,000円
賛助会員
当機構の事業を援助するために入会した者
年会費:50,000円
寄付について
当機構の主旨にご賛同頂ける方は1口10,000円よりご寄付を受け付けております。
代表者メッセージ
私どもは、ダイバーシティへの取り組みが諸外国企業に比べて周回遅れとなっている日本企業において、ダイバーシティの概念を導入し、経済的・社会的メリットを生む経営を広く実現してまいります。
ダイバーシティ・マネジメントとは、経営において「多様性の受容」を進めることであり、その目的とするところは多様な人材力を競争力の根幹とする企業利益の最大化にあります。21世紀の経済においては、多様な人材力が国内市場はもとよりグローバル経済のインフラであるとの認識から、世界的に進展するテーマであると考えます。この背景には、経済・市場要因だけではなく、1人ひとりの「人間を大事にする」社会を公益の標準とする社会意識の成熟があります。ダイバーシティ・マネジメントは、企業利益実現に留まらず、高いレベルでの人権尊重を求めるものであり、企業経営と社会の理念を統合する極めて今日的な経営コンセプトであります。
これまでともすれば人的資源の均一管理を是としてきた日本企業は、欧米企業に比べ「多様性や個性」のマネジメントが著しく遅れる現状にあります。とりわけ「人材面の構造改革」ともいうべきダイバーシティ・マネジメントは、組織カルチャーの変革にも及ぶ難度の高い取り組みとなります。一方、支援サイドにおいては、ダイバーシティ・マネジメントに係る専門的支援機能が十分ではありません。特に変革の態勢をとりにくい中小規模の経営においては専門家による支援が必須とされ、対する中小企業診断士等の支援専門家の育成が喫緊の課題となっています。
私どもは、世界経済と日本企業の現状から、ダイバーシティ・マネジメントの専門家の育成と普及・推進の重要性を認識し、その推進に取り組む専門家組織として、一般社団法人日本ダイバーシティ・マネジメント推進機構を設立いたしました。多様な個性が豊かな未来を創出すると確信し、企業におけるダイバーシティ経営実現のため、様々な制度や仕組みの知識を十分に備えたダイバーシティ・コンサルタントを養成し、企業への支援機能を拡充するとともに、多様化された社会の実現に邁進する所存です。
よくある質問
Q&A
弊社へお寄せいただくよくあるご質問をまとめました。
こちらに記載のないご質問はお電話、またはメールにてお問い合わせ下さい。
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ダイバーシティ・コンサルタントに認定されるとどのようなことができるのですか?
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ダイバーシティ・コンサルタント認定者として各種活動を行うことができます。また、認定者はコンサルタント登録をすることで、随時ブラッシュアップされる最新情報の提供を受けることができるとともに、協会を通じ関連事業の斡旋を受けることができます。
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